トップページ | 2006年8月 »

2006.07.30

お手軽なフードプロセッサー

 既に一ヶ月以上以前のことになりますが、お手軽なフードプロセッサーを購入。おそらく、最廉価レベルの製品です(笑)。

ファミリーサイズのフードプロセッサー。ツインバード 健康専科 フードプロセッサー KC-4617SI シルキーホワイト

 カレー作りの際に、大量の野菜をスライス&みじん切り&すりおろしするのですが、作業が一気に楽になりました。包丁一本で時間をかけて作業していたのがウソのよう。

 あまりにも効率がよくなるため、妻にも使うように勧めていたのですが、彼女は「そんなのいらない」とばかりに、使用せず。
 ようやく(?)、昨日ギョーザ作りに使ったところ、下ごしらえが10分の1くらいの時間で可能になった。と喜んでおりました(笑)。

 ツインバード 健康専科 フードプロセッサー KC-4617SIという製品。コストパフォーマンス(私は税込・送料込2,760円で購入)を考えるとなかなかのスグレモノです。



|

2006.07.29

一度下がった株価が元に戻るのは大変!という論調について

 一昨日に続いて、マネージャパンの2006年9月号の記事を紹介します。株式投資の初心者を対象とした「MJビーパップ・株スクール」という連載企画があります。そこでは、株式評論家・作家として有名な北浜流一郎氏の見解が紹介されていました。

 「儲ける秘訣は”逃げるが勝ち”。損切りを徹底しよう!」ということで、以下の記述がありました。

 100万円の株が50万円まで下げたとしましょう。下落率は50%ですよね。では、50万円の株が100万円に戻るには、率にしてどれほど上がればいいのでしょうか?答えは100%です。つまり、2倍ってことですよね。下がったのは50%なのに、それが元に戻るためには、実に100%も上昇しなければならないのです。
 要するに、株価は一度下げるとなかなか元には戻れない。だから損失は小さいうちに切ってしまうに限る、ということになるのです。
 下落率と上昇率を根拠して、損切が重要だとする論調は頻繁に見聞きします。なんとなく説得力があるような意見にも思いますが、あまり意に介する必要がないとも思います。
 確かに、短期的に株価は大きく変動します。しかし、長期的には株価は上昇すると考えて差し支えありません。

 例えば、ジェレミー・シーゲル氏は、株式投資の未来~永続する会社が本当の利益をもたらすで以下のように述べています。

 株式の推移をみると、1802年に投資した1ドルが、2003年末、購買力にして59万7485ドルになっている。長期国債では1ドルから1072ドル、短期国債では1ドルから301ドルなので、株式の成績は債権をはるかに上回っている。地金は、一部の投資家の間で人気が高い資産だが、インフレの影響を調整すると、1ドルの200年後の価値は1.39ドルにしかならない。インフレの影響は、積もり積もればかなり大きくなる。図をみればわかるとおり、現在の1ドルも、200年後には購買力にして7セント程度になる。
 株式は他の資産に対して、圧倒的な優位を示している。地合の悪化や、政治的、経済的な危機に見舞われ、基調を逸れる局面もあるものの、成長を生み出す原動力を備えるだけに、そのたびに元の水準を回復してきた。200年の間には、恐慌があり、戦争があり、金融危機があり、最近では2001年のテロ攻撃があり、2002年には会計スキャンダルがあったが、株式のリターンは、だれの目にもあきらかな回復力を示してきた。
 また、同氏は株式投資 長期投資で成功するための完全ガイドで非常に簡潔に以下のように述べています。
 値動きを注視しながら頻繁に売買を行う投資家の利回りは低迷しがちである
 確かに、一度下がった株価が元に戻るのは大変かもしれません。
 しかし、余裕資金での投資であれば、どれほど株価が下落しようとも耐えられるはずです。

 単に価格や値動きの大きさを基準にして売買するのが適切であるとは思いません。このような投資行動では自分自身が利益を獲得することは難しいかも知れません。
 売買を繰り返えせば繰り返すほど、投資家から証券会社に富が移転することになります。

 最後に、Larry Swedroe氏の著書、ウォール街があなたに知られたくないことの一説を引用しておきます。

--誰が得することが彼らの願いか?--

 よその町からニューヨークに来た観光客が、その驚嘆すべき金融街の見学に連れて行かれた。バッテリー・パークに到着すると、一人のガイドが、停泊中の美しい船を何隻か指してこう言った。「ご覧ください、あれが銀行や株式仲買人たちのヨットですよ」。朴訥なお客はこう尋ねた。「ええと、じゃあ顧客のヨットはどこですか?」

 機械的な売買を推奨する論調に悪意が含まれているかどうかは分かりません。実際には、そのような意図などない場合が大半なのでしょう。
 しかしながら、悪意のないアドバイスや、一般的な見識が必ずしも私たち投資家に有益であるとは限りません。もっともらしい意見でも、鵜呑みにはしないよう気をつけたいものです。



|

2006.07.28

中途解約で大損も 満期特約付き定期預金は慎重に

 巷にあふれる金融商品。
 合法な金融商品で、オススメできないものの筆頭が「満期特約付き定期預金」とか「仕組み預金」と称されているものです。

 東京新聞のWebサイトには中途解約で大損 満期特約付き定期預金は慎重にという記事が掲載されていました。

 満期は変動するが、その間は1%前後かそれ以上の高い金利が得られる「満期特約付き定期預金」が人気を集めている。ただし、このタイプの預金は、満期を自分で決められない上、中途解約すると解約手数料(損害金)が発生し、預金者が多額の損失を被る可能性もある。特に金利上昇中の解約は損失が大きい。実際に解約をしようとした人の体験から、この預金の性質を探った。 (佐橋大)

 「そんなばかなと思った」。五十代女性は憤りで声を震わせる。

 女性は今年一月、五百十万円を、八年満期で金利は1・0%という満期特約付き定期に預けた。行員からは「中途解約はできない商品です。どうしても解約する場合には損害金が発生し、元本割れの可能性があります」と預入時に告げられた。女性は、損害金がどれくらいになるかを、その場で行員に聞いたが、具体的な回答はなかった。女性は「きっと数万円のレベルだ」と思いこんだ。

 その後、同じ銀行が新しい預金を出した。今度は、八年満期で1・6%の利率。その差は、0・6%。満期時には二十万円近く利息(税引き後)で差がついてしまう。女性は預け替えようと、銀行に行った。行員は「解約すれば三十五万円余りの損害金が発生する」と伝えた。「そんなに損をするなら、もっと解約が自由にできる預金にすればよかった」と、女性は後悔する。

<中略>

 しかし、窓口で具体的に金額を示す金融機関はない。預金の運用は複雑なため、損害金の額を正確に示すのは困難だからだ。「概算では、その数字がお客さまの頭に残ってしまい、実際の金額と違った場合のトラブルのもとになる」(金融機関)。

 ネット銀行のイーバンク銀行が「十年定期を一年で解約する場合、市場金利が預入時と同じなら元本額の約2%と諸経費、1%上昇していれば、さらに元本額の9%(1%×九年)が加わる」と説明する程度だ。

 中途解約で預金者が損失を被る可能性が高いという商品の性質から、この種の預金を扱う金融機関も「病気などでも、途中で引き出す可能性がない余裕資金だけを預けてください」と客に注意を促している。加えて、経済に日ごろから関心を持っておくことも、有利な金融商品選びに欠かせない要素といえそうだ。

 五十代女性と同じような思いはしたくありません。

 私の判断では、仮に余裕資金でも、この類の預金を利用するのはNGです。
 これららの商品が利用者にとって有利であるとする人物はとりあえず「お金の相談をする相手としては不適格である」と判断して差し支えありません。
 こんな商品の利用を検討するのは愚にもつかない行動です。(詳しくは、上記リンク先の記事でもコメント寄せておられる、吉本佳生氏の金融広告を読め どれが当たりで、どれがハズレかをご覧ください。私たちの周りにどれほど多くの不利な商品が満ち溢れているかを再認識することができます)

 この種の定期預金が預金者にとって不利なものであるかは悪質な新型定期預金などで触れたとおりです。



|

2006.07.27

だからアナタは儲からない!? 株の売り時大研究

 マネージャパンの2006年9月号の特集のひとつは「だからアナタは儲からない!? 株の売り時大研究」でした。

 記事の内容は面白いのですが、さりとて、役立つとは思えません。
 基本的には「テクニカル分析(チャート分析)」に基づいた売買を推奨するものなのです。過去のグラフをどのように加工したとしても、それが将来の株価を示唆しているものとは思えないのです。

 性格の悪い私は、「テクニカル分析に頼るから、アナタは儲からない」という言葉すら連想してしまいます。
 タイミング売買が成功すれば素晴らしいのですが、値動きを事前に的中させることは非常に困難です。

 ところで、チャールズ・エリス氏は敗者のゲーム なぜ資産運用に勝てないのかで以下のように述べています。

 市場のタイミングに賭けてみようというのは、”悪魔の囁き”だ。決して耳を傾けてはならない。
 株の売り時を図ること(タイミングに賭けること)はあまり有益ではなさそうです。それどころか、収益機会をみすみす逃してしまいかねない行為とすら考えています。



|

2006.07.24

良質のFPを見極めよう

 週刊ダイヤモンドの2006年7月29日号では保険の特集がありました。同誌から引用です。

 死亡保険商品を選ぶとき、必要補償額を自分の人生設計に従って細かく計算してもらうために、ファイナンシャルプランナー(FP)に相談する人が増えている。販売代理店や保険会社が無料でそうしたFPサービスを提供することも多いが、保険会社の営業政策(どんな商品を重点的に売るか)に左右されて、必ずしも相談者に最も適した商品を紹介していない事例もあるようなので注意しよう。
 FPが本当に相談者のことを第一に考えているかどうかを簡単にチェックするポイントがある。前述した団体定期保険を薦めるかどうかだ。少なくとも、加入できるかどうかさえチェックしないFPは信用すべきではない。
 FPは第三者の立場から適格なアドバイスだと思い込むのは危険だ。まず良質のFPを見極めよう。
 指摘の通りだと思います。そもそも「保険に入る必要があるかどうか」を検討することが必要だとは思いますが、保険に加入するのが適格と判断したならば、同じ保障をより低廉に確保する手段があるかどうかを確認すべき。

 これからFPに保険の相談をしようとしている方は、勤務先や所属団体などに「福利厚生の一環や、労働組合などで扱っている保険の照会」をした上で、FPにアプローチするのが望ましいかも知れません。

PS ファイナンシャルプランナーも「食べていかねばならない」というのが現実です。可能な限り「冷やかし」はやめてあげてください(笑?)。もちろん「結果として冷やかしになってしまった」という事象は仕方がないと思います。FPへの義理や人情で保険契約する必要などありません。(個人的には日本人的な義理や人情は好きなんですけどね)
 付き合うなら、自分自身や家族のことを第一に考えてくれるFPを選択しましょう。

 なお、保険に加入すべきがどうか悩んでいるような方は、「投資バカ」につける薬を一読することをオススメします。



|

2006.07.21

タマゴを生むニワトリを売却すべきかどうか

 簡単に・・・。

 2006/07/20の日経金融新聞1ページの不動産マネーに関する記事「利上げを越えて(中)長期保有で価値高める」から引用です。

 東京・港のJR田町駅の近くに立つ二棟のオフィスビル。住友不動産が開発中の物件だが、八―九月の開業を前に、テナントの成約率は五割程度しかない。オフィス需要が好転するなか、なぜこんな事態が生じるのか。

 話は住友不の主力ビル、六本木の「泉ガーデンタワー」が開業した四年前にさかのぼる。各社がオフィス賃料を大幅に下げるなか、住友不は泉ガーデンの値引きに一切応じなかった。当初の稼働率は五割程度で“空室ビル”として話題になったほど。だが、泉ガーデンも今では満室稼働で、住友不の収益拡大の一角を担う。
 開発したビルは急いで売らず、じっくり優良テナントを集めて物件の価値を高める戦略だ。従来型不動産経営ともいえ、大手不動産で唯一、傘下に不動産投資信託(REIT)を持たない。鶴田哲郎専務は「今後値上がりが見込めるのに、保有ビルを売る必要は無い」と説明する。

<以下略>

 不動産事業に限らず、自社の収益を生み出す”収益源”は外部に流出させないことが望ましい、という当然の事実を再認識です。
 良質なタマゴを生み続けるニワトリを売却してしまっては、一時的な収入を手にすることができても、それと引き換えに、タマゴからの継続的な収益は望めなくなります。
 ニワトリをよほどの高値で売却できるのならばハナシは違ってくるかも知れませんが、そうでなければ、売却の際には熟慮することが不可欠です。

 少しハナシが飛躍しますが、「当面のキャッシュを得るために、自社ビル&敷地を売却してしまえばOK。そうすれば資産規模も小さくなるから、効率経営が期待できる。事務所や店舗は賃貸してしまえば問題ないじゃん。不動産の売却によるキャッシュインを活用して、株主への配当もできちゃうしね」なんていう考え方がいささか乱暴であることも再認識できます。
 この場合、一時的に手元資金が潤沢になっても、将来の支払い(キャッシュアウト)は増加します。キャッシュは将来のために使うべきかも知れないのに、配当してしまってどうするの・・・。

 企業価値の源泉はなんだっけ?ということに改めて思いを馳せてしまうわけであります。
 ついでに、好き嫌いで申し上げれば、住友不動産のやり方が好きですね(笑)。もちろん、何でもかんでも抱え込んでしまうことが是だと申し上げるつもりは毛頭ありません。

PS 時々見聞きする論調「REITには本当に優良な物件は組み入れられていない」ということはウソではないのかも知れませんね。投資対象として同列に語るのはオカシイとも思いますが、REITへの投資よりも、もしかしたら・・・、「いわゆる不動産株」への投資が好ましい事例も考えられそうです。



|

2006.07.20

企業年金連合会、「積み立て不足」14年ぶり解消

 YOMIURI ONLINEに企業年金連合会、「積み立て不足」14年ぶり解消という記事が掲載されていました。

 国内有数の機関投資家である企業年金連合会は18日、株価の回復などの運用環境の改善で2006年3月末時点で剰余金が1兆円を超え、将来の年金支払いに必要な運用資産よりも実際の資産が少ない「積み立て不足」が14年ぶりに解消したことを明らかにした。

<中略>

 連合会の06年3月末の保有資産は約12兆6000億円に上るが、バブル崩壊後の超低金利や株価低迷で、加入時に約束した運用利回りを実際の利回りが下回る逆ざやが生じ、03年3月末の積み立て不足額は一時、約2兆円に達した。

 しかし、株式相場の好転で03年度以降は単年度の運用収益が黒字に転じ、05年3月末の積み立て不足は約5414億円まで縮小。さらに、05年度の運用収益は1兆5000億円を上回り、剰余金が1兆円を超えた。

 どのような理由で積み立て不足が解消したのでしょうか。直接的には「日本の株式が上昇したから」というのが大きいものと思われます。
 
 ところで、企業年金連合会は、連合会の資産運用という情報を公開しています。そこでは、基本ポートフォリオについて、
■ 基本的考え方
① 連合会では、厚生年金基金の中途脱退者及び解散基金加入員等に対する年金及び一時金給付の支払いを将来にわたり確実に行うため、連合会負債構造の分析(将来推計)に基づき、投資対象資産のリスク・リターン特性の観点から、将来にわたる最適な資産の組み合わせである基本ポートフォリオを構築しています。
② 基本ポートフォリオは、年金資産運用の特性(資産規模が大きく超長期の運用ができるため、資産分散効果や時間分散効果が期待できます)に鑑み、中長期的な観点から策定しています。基本ポートフォリオの検証は毎年行いますが、策定時の諸条件が変化していると判断される場合は、これらの変化を織り込んで見直しを行います。
 と記述されています。

 ここから推測できるのは、堅実にポートフォリオ(分散投資)を組成していることが、積み立て不足の解消に寄与したのだろうといういうことです。決して、「今年は株式が良さそうだから、株に資産の大半を突っ込んで、株式市場の雲行きが怪しくなったら一旦手を引いて・・・」というような運用は行っていないのです。
 ポートフォリオを適切に見直しつつ、素直に運用を貫いたからこそ、日本の株式上昇の恩恵を受けることができたともいえます。

 そして、企業年金連合会のような運用は、個人の資産運用にも応用することができます。むしろ、積極的に学ぶべきとすら思います。
 資金量やリスク許容度など、状況は個人個人で異なりますが「アセット・アロケーションを考慮したポートフォリオの組成(≒分散投資)」が基本です。

 過去にも何度か紹介した書籍ですが、貧乏人のデイトレ 金持ちのインベストメント―ノーベル賞学者とスイス人富豪に学ぶ智恵では、「年金資金運用資金」を例にとり、今回の記事で触れた内容などを平易に解説しています。良書ですので、興味のある方は一読されることをオススメします。 



|

2006.07.19

投資ファンドとは何か

 北村慶氏の著作、投資ファンドとは何か 知っておきたい仕組みと手法を購入しました。貧乏人のデイトレ 金持ちのインベストメント―ノーベル賞学者とスイス人富豪に学ぶ智恵に続く良書です。

 本書は投資ファンドについて記述されたものですが、単に投資ファンドの手法を解説するのみならず、個人投資家にも有益な情報が多数含まれています。
 例えば、第一章では「不動産投資ファンド」について解説がなされています。そして、不動産投資ファンドについて読み進めていくうちに自然に「レバレッジ効果」などについて、基本的な知識を得ることが可能になります。
 「レバレッジ効果」は不動産投資の実施有無に係わらず、投資にあたっては必要不可欠な知識です。単純な「住宅ローンを活用してのマイホーム購入」に即座に応用可能ですし、株式の信用取引など、あらゆる投資行動に幅広く応用可能な知識です。

 序章には以下のような記述があります。

 本書では「投資ファンド」の高いパフォーマンスを支える金融の知恵(リテラシー)----、具体的には、
 ○価値を算定する「DCF法」と「割引率(不動産投資においてはキャップ・レート)」、
 ○分散効果によりリスク・リターンを改善する「ポートフォリオ理論」、
 ○高利回りを実現する「レバレッジ効果」、
 ○投資手法の2台潮流である「アルファ(α)戦略」と「ベータ(β)戦略」、
 ○投資成績の優劣を判定する「シャープ・レシオ」、
 ○投資の利回りを測定する「IRR」
  等について、実例に基づいて解説する。
(12ページより引用)

 実際、本書を読み進めていけば、かなりの金融知識の習得が可能であると思われます。

 そして本書はもちろん、ヘッジファンドや企業投資ファンドについても触れられています。そこでは「ニュースで見聞きした、なんとなく理解できるけれども、なんとなくしか理解できないあの言葉」についても、無理なく理解できるような記述があります。

 投資ファンドの功罪両面を知り、私たちのファイナンシャル・リテラシーを高めることもできる書籍です。

 最後に、本書の「おわりに」から引用させていただききます。

 本書のテーマではないが、最後に、個人投資家からみた「投資ファンド」について見解を述べておきたい。

 結論だけ言えば、一般の個人投資家は国内外の「株式」と「債券」をポートフォリオの基本に据え、「投資ファンド」への投資は行わない、あるいは、行うとしても限定的な資産配分割合とすべきであると考える。
 分からないものはやらない----というのは投資における基本原則である。

 北村慶氏がなぜこのような結論に至ったのか、どうしてヘッジファンドのような投資ファンドへの投資が積極的に推奨されないのか、その理由を知りたい方は、投資ファンドとは何か 知っておきたい仕組みと手法を一読されることをオススメします。

 非常に細かなことですが、新書版でかさばらないのも嬉しい限りです。



|

2006.07.18

不動産市場最前線

 不動産に関するWebサイトを紹介します。

 さくら事務所の代表取締役として有名な、長嶋修氏による不動産市場最前線です。

 金利上昇が想定されていますが、必ずしも焦って不動産を購入する必要などないことなどがプロフェッショナルの視点から紹介されています。
 REITなどを含む、不動産投資を検討されている方にとっても、有益な情報になるかも知れません。

PS 私は不動産投資を否定するわけではありませんが、さりとて、有利な投資先ではなさそうだと考えています。ロバート・キヨサキ氏らの論調の「いいところ」ばかりに着目するのは得策ではなさそうです。



|

2006.07.17

再開準備中

 しばらく閉鎖しておりました本ブログですが、近日中に再開したいと考えています。

 なお、メインサイトはgooブログの「たけくらべ」です。ココログはミラーサイトとして更新いたします。
 コメント・トラックバックなどは上記リンク先までお寄せいただけるよう、お願いいたします。



|

トップページ | 2006年8月 »